複利計算(積立シミュレーション)

初期投資額・毎月の積立額・年利・運用期間から、複利で増える資産額と年ごとの推移をシミュレーションします。

使い方

初期投資額、毎月の積立額、年利、運用期間、複利がつく頻度を入力すると、最終的な資産額と元本・運用益の内訳、年ごとの資産推移が自動的に表示されます。積立をしない場合は毎月の積立額を0円にしてください。

計算方法・根拠

「毎月」を選ぶと、月利(年利÷12)で毎月末に利息がつき、そこに毎月の積立額を加えていく計算です。「毎年」を選ぶと、月々の積立は利息なしで単純に積み上がり、年末にまとめて年利ぶんの利息がつきます。いずれも元本(初期投資額+積立累計額)と、そこから増えた運用益を分けて表示します。運用益に対する税引後の目安は、税率20.315%(所得税・住民税・復興特別所得税の合計、2026年時点の一般口座・特定口座の場合)を掛けて計算しています。NISAなどの非課税口座で運用する場合、この税金はかかりません。

資産がおよそ2倍になる年数の目安は「72の法則」で、72÷年利(%)で概算できます。例えば年利6%なら72÷6=12年程度で2倍になる計算です。

注意点

• ここで示す年利は入力した想定値であり、実際の運用でその利回りが得られることを保証するものではありません。市場の状況により元本割れすることもあります。
• 投資信託などには信託報酬などの手数料がかかる場合があり、実際の増え方は表示額より少なくなることがあります。
• 税引後の運用益はあくまで概算です。実際の税額は口座の種類や他の損益との通算によって変わります。
• 年ごとの推移表は、運用期間が長い場合に最大40行までの抜粋表示になります。

よくある質問

Q. 「毎月」と「毎年」の複利はどちらが有利ですか?

A. 同じ年利であれば、利息がつく回数が多い「毎月」複利のほうが最終的な資産額はわずかに大きくなります。ただし実際の金融商品がどちらの方式かは、商品ごとの契約内容によります。

Q. 税引後の金額はどう計算していますか?

A. 運用益(最終資産額-元本合計)に対して20.315%を税額として差し引いた金額を目安として表示しています。NISAなど非課税制度を使う場合はこの控除は不要です。